計算の根拠

このサイトの道具が使っている決まりと資料です。数字はすべて、下の一次資料と突き合わせてから公開しています。

1. 六曜・旧暦・二十四節気

国立天文台 暦計算室の暦要項(毎年2月に翌年分を発表。令和9年(2027年)分は令和8年2月2日の発表)の「朔弦望」と「二十四節気および雑節」の日時(中央標準時)を使っています。

  • 旧暦の月:朔(新月)の日から次の朔の前日まで。月の番号は、その月に入る中気(雨水=1月、春分=2月 … 冬至=11月、大寒=12月)で決め、中気の入らない月は閏月とします
  • 六曜:(旧暦の月+旧暦の日)を6で割った余りで、0 大安・1 赤口・2 先勝・3 友引・4 先負・5 仏滅
  • 二十四節気:暦要項の日時の日付をその節気の日とします

旧暦は、明治6年(1873年)に今の暦(グレゴリオ暦)に替わってから公式には使われていません。六曜も暦の上での呼び名で、法律の決まりではありません。

2. 祝日と休日

内閣府の「国民の祝日」についてと、国民の祝日に関する法律(昭和23年法律第178号)第3条によります。

  • 祝日が日曜日に当たるときは、そのあとの最も近い祝日でない日が休日(振替休日)
  • 前の日と次の日が祝日である日(祝日でない日に限る)は休日(国民の休日)
  • 春分の日と秋分の日は、前の年の2月に国立天文台の暦要項で発表されてから確定します

3. 元号の境目

元号法(昭和54年法律第43号)により、元号は政令で定めます。境目の日は次のとおりです。

  • 昭和64年1月7日まで → 平成元年1月8日から(元号を改める政令・昭和64年政令第1号)
  • 平成31年4月30日まで → 令和元年5月1日から(元号を改める政令・平成31年政令第143号)
  • 大正15年12月24日まで → 昭和元年12月25日から/明治45年7月29日まで → 大正元年7月30日から

4. 期間と年齢の数え方

  • 民法第140条:日・週・月・年で期間を決めたときは、初日を数えない(午前0時から始まるときは数える)
  • 民法第141条・第143条:期間は末日の終わりに満了し、週・月・年の期間は暦に従って数える
  • 年齢計算ニ関スル法律(明治35年法律第50号):年齢は生まれた日から数え、民法第143条を準用する。このため満年齢は誕生日の前日の終わりに1つ増えます
  • 学校教育法第17条:小学校は「満六歳に達した日の翌日以後における最初の学年の初め」から。4月1日生まれが早生まれの学年に入るのはこのためです

5. 直した記録

計算の誤りを直したときは、ここに日付と中身を書きます。

  • (まだありません)

最終確認:2026年11月14日(国立天文台 暦要項 令和8年・令和9年、e-Gov 法令検索の条文)

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